December 06, 2007
週刊・東洋経済
ディスカバリーチャンネルの"the iPod REVOLUTION"に遅れること一年、一般経済誌である『週刊・東洋経済』でも"iPod"の特集が組まれるご時世である。やはり株価時価総額がIBMを抜いてAppleがコンピュータ・ハードウェアメーカーのトップに立ったことが大きいのだろう。トレンド情報誌や一般誌では度々特集されることがあったが、経済誌による"iPod"の切り口は、そのビジネスモデルと"iPod"と日本企業との関わり合い、ディスカバリーチャンネルと同様にSONYの戦略ミスへの言及、そして"iPod"の製造を支えるスーパーEMS（Electronics Manufacturing Service）について多く語られている。文化的側面を追求したディスカバリーチャンネルとは異なり市場の実証的な数値データを駆使している処に経済誌の面目躍如たるものがある。
追記：やはり経済誌だけに数値の裏付けやグラフ等に心血を注いで編集されているようだ。"iPod"の出荷台数がグラフ化されているが、数値の根拠を調べるとAppleによる四半期毎の報道資料を元に作成されているのが判る。2007年4月10日の報道資料では『iPodの累計販売台数、1億台を突破』と発表されており、今年9月末日締めの2007年第4四半期の出荷台数が10,200,000台となっている。その時点で累計119,276,000台となる訳で、それから2ヶ月経っていることから既に1億2千万台を越えていると推測できる。昨年のホリデーシーズンを含む第1四半期では21,066,000台と云う驚異的な数値を記録している。2001年11月の出荷開始から1,000,000台の大台に達するまで約一年半を要したことを考え合わせると、これは経済誌が無視することのできない現象であろう。
ところで、クパチーノのAppleCampus( 37°19'54.25"N 122° 1'47.01"W)の東・約1.5kmに新しいCampus用地を確保したとあるが、Appleの次の一手は、さて...。
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